持ち株を売りまくる著名投資家たち
リーマン・ショック後のNYダウ安値6500ドルから6倍以上という、どう考えても高すぎる米国株を、大多数の投資家が“安心？”して買っている時に、せっせとそれらを売っている人たちがいる。
それは誰だろうか？
それを調べると“勝ち組”が透けて見えてくる。
例えば、ウォーレン・バフェットは2024年の秋の時点で、自社のアセット100兆円のうち40兆円以上を現金に戻していた。

バフェット同様、アマゾン創業者のジェフ・ベゾス、メタのマーク・ザッカーバーグ、JPモルガンCEOのジェイミー・ダイモンらの大富豪たちも、判を押したように自社株を売っていた。
他にも著名投資家たちの動向を調べると、その大半が2024年の秋の時点で、持ち株を売っていることが判明した。

売るべきタイミングの“合図”とは

このことは極めて重要である。
なぜなら、彼らはその3年ほど前からそうしたIT・AI関連銘柄を仕込んで買っていたからだ。
個人投資家が目に見えて強気になっている時期を見計らって、マーケットでは決まって個人投資家を“釣る”ような動きが生じる。
今回は、日本ではNISA（少額投資非課税制度）の導入もあって投資家の裾野が広がった結果、米国のS＆PをベースにしたETF（上場投資信託）や通称「オルカン」と呼ばれる投資信託（「オールカントリー型投資信託」）が数多く登場し、広く宣伝された。
しかし「これ一本で大丈夫」というような商品が話題になった時には、名だたる投資家が猛烈な売りに出るタイミングであり、いわばその“合図”のようなものなのである。
ある米国の投資信託の会長がいみじくも言っていた。
「個人投資家が飛びついた時には、もはやそのマーケットは終わりなのだ。いつもそうだ」

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プレジデントオンライン
https://president.jp/articles/-/98279?page=1
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アメリカのアパレル会社であるアメリカン・イーグルがグラマーな白人ブロンド女優をモデルに広告打ちまくったら株価が12%アップしたらしくて笑ってる。
デブやトランスジェンダーをモデルにするのが当たり前になってたポリコレ時代、ほんまなんやったんや。
https://video.twimg.com/amplify_video/1950089462312255488/vid/avc1/720x1280/P76wFsHNPW1ZUdKL.mp4

米国株式市場で株や暗号資産（仮想通貨）を扱う証券株指数を住宅株指数で割った比率がリーマン・ショック直前の水準に急上昇した。米著名ストラテジストは若者が住宅購入の代わりに株や仮想通貨で将来に備えていると分析する。米国で一段と広がる経済格差を株式市場の潜在的リスクとして警戒する投資家も出ている。
「Z世代やミレニアル世代は手の届かない住宅を避けて、株や仮想通貨で将来に貯蓄することを選択している」。米...

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日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB01BXD0R00C25A7000000/